住まいが300平米を超えたり、年間150戸以上の住まいを建てているハウスメーカーの住まいでは、省エネ法と呼ばれる、住まいで消費するエネルギーを減らす対策と届出が必要となります。
住まいの冷暖房で使用するエネルギーを減らせれば、CO2の排出を減らしたり、石油などの燃料を使用する量を減らすことにつながります。
さらに住まいの室内の温度環境も改善されるので、300平米を超える大きい住宅に限らず、省エネ法に適合する住まいを建てることも大切なのです。
戸建住宅を省エネ法(エネルギーの使用の合理化に関する法律)に適合させるには、住まいの冷暖房にかかるエネルギーを減らすことが必要です。
その為には、大まかに3つの方法があります。
それぞれに特徴があり、それによって住まいの計画も違ってきます。
まず一つ目は、性能基準で年間暖冷房負荷を計算する方法です。
専門用語で分かりにくく感じますが、1年間に住まいの冷暖房で使用するエネルギーを計算して、基準となるエネルギー総量以下の使用量に抑えます。
検討には専用のソフトと気象データなどのデータが必要となります。
2つ目は、性能基準で熱損失係数と夏季日射取得係数を検討する方法です。
屋根や壁から熱が出入する量を計算して基準以下に抑えることと、夏の時期に住まいに入ってくる陽射しの量を基準以下に抑えることが必要です。
この2つは、住まいの性能が基準値を満たせばいいので、設計の自由度が高い点がポイントです。
3つ目は、仕様基準で屋根や外壁に入れる断熱材と窓部分の断熱性能を選ぶだけ基準に適合させることが出来ます。
住まいに使用する建材や材料を選ぶだけで基準を満たせるので、設計は楽ですが、自由度は余りありません。
また性能基準に比べて、要求される断熱性能が高めになる傾向もあるので、建設コストも高目となりがちです。
住まいを省エネ法に適合させる方法には、それぞれ特徴があります。
住まいの計画やコストにも関係するので、あなたの住まいに適した基準で計画することが大切なのです。
そこで省エネ法に適合させる3つの方法について、もう少し詳しく紹介しましょう。