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第0004号

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メールマガジン  こだわりの住まいを上手に創る 第0004号  の内容です。

 

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          住まいづくり研究室 メール便

                       第0004号 2008年 6月20日

       住まいづくり研究室   http://www.ie-erabi.com
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     住宅の新築から、リフォームやインテリア選びまで、
    住まいを上手に創り、活用するための情報をお届けします。
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このメールマガジンでは、住まいづくりに流れに従い、約1年かけて、
実際の住まいづくりの手順に従った実践形式でお伝えします。

さらに、住まいづくりの為になる情報や建築関係のニュースの中から、
気になるニュースや為になる情報を厳選して掲載します。
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■木造の住まいづくり PART4

住まいにかけるコストが決まったら、土地探しと建築家探しが必要です。
先に建築家探しをした方が良い場合もありますが、それは次回掲載します。
土地探しと建築家探しは、平行して行うことをお勧めします。

まず、土地探しは、快適な住まいづくりの基本になります。
元々住まいを建てる土地を所有している場合は別ですが、
新たに土地を購入する場合は、周囲が良い環境であることや
住宅に適した土地であることが必要になるのです。

新しく土地を購入する場合、住宅の依頼先によって土地に要求される条件が
異なります。
ハウスメーカーなどに依頼する場合、平坦である程度四角い土地が必要です。
工法によっては巾が広い道路に接していることが必要な場合もあります。

つまり、土地を探す前に住まいを依頼する相手を考える必要があるのです。


建築家に依頼する場合は、土地の形状に対する条件は、かなり自由です。
敷地が建築できる道路に接していて、最小限の面積が確保されていれば、
あとは建築家の実力次第で、立派な家が建ちます。

ちょっと変わった形状の土地がかなり安く手に入れば、
マウスメーカーより建築家に依頼して工夫を凝らした住宅を立てたほうが、
普通に住まいを作るよりもローコストに仕上がることも少なくありません。


土地を選ぶ際には、周囲の環境を確認することが一番大切といえます。
静かな環境や交通に便利なだけでなく、校区なども進学を考えると重要です。

下水道や都市ガスなどは、あれば便利ですが必須ではありません。
同様な環境であれば、より安価な土地を選ぶことで、住宅本体やインテリアに
コストをかけることが出来ます。


土地を選ぶ際には、周囲の環境と住宅を依頼する相手を考えることが、
最大のポイントとなります。

土地を選ぶ前に、住まいを依頼する相手選びを先に行なうことも、
有効な手段となります。
その上で土地を探すことも、効率が高い方法といえます。
建築家が、選んだ土地に実際に住宅を建てられるのか確認もしてくれるので、
一石二鳥ともいえるのです。


ハウスメーカーの依頼する場合、周囲の環境だけでなく土地の形状にも
気を配る必要があります。

しかし建築家に依頼する場合は、土地の形状よりも周囲の環境や土地の安さ
に重点をおくことが出来るのです。
土地にかける金額が少なくなれば、住まいにかけるコストを増やすことが
出来るので、より良い こだわりの住まいを作りやすくなるのです。


私のサイトでは 土地探しのコツと注意点 としてまとめています。 
http://www.ie-erabi.com/tejyun/site.html

    次回は、建築家探し の予定です。


■住まいの情報

確認申請と建築士資格は、耐震偽装問題の余波で大きく変わりつつあります。

確認申請については、書類上の手続きの規制が一旦厳しくなったものの、
現実的な部分で運用しにくいことが発覚、緩和の条項を小出しに出している為
未だに確認申請の際に、混乱が続いています。

また、住宅のような小規模な建物でも、
木造とRC造を組み合わせるような、ちょっとでも特殊な構造計算を行なうと、
構造適合判定という、高額な構造チェックを行なう必要があるという
問題点を未だ抱えたままです。

住宅でもRC造が主流の沖縄を初めとした建築士達が、抗議を行なっていますが
現状では変更無しです。


さらに、認定を受けた構造計算ソフトで計算したものは、構造適合判定が
簡素化されるという、恐ろしい状況もあります。
そもそも耐震偽装の問題は、当時の認定ソフトを使用した偽装だったのです。
ソフトを頼っている限り、偽装が生じるのは防げるものではありません。
コンピューターからウイルスが無くならない事と同じなのです。

この確認申請の混乱を沈めるには、基本となる建築基準法を完全に見直して、
現実に合わせた法規とすることが急務といえるほど酷い状況なのです。


また、建築士の資格に、新たに構造建築士と設備建築士が創設されます。
実際に構造計算や設備設計を行なっている人が責任を取ることが
大切なのであって、資格があれば偽装を行なわないわけではないのです。

特に設備関係では、1級建築士を取得していない(民間資格の建築設備士を
取得している人がほとんど)で、今回の為に普段設備の設計を行なわない
一級建築士が設備建築士を取得しようとする動きがあります。

こうなると、いままでとは逆に、建築士が設備士に名義貸しを行なうという
状況にもなりかねません。

そもそも、設備設計には図面を読む能力は必要ですが、1級建築士取得に
必須の構造計算の基礎や建物のプランを生み出すことは重要ではないのです。
同様に、構造建築士にも建物のプランを生み出すことは重要ではありません。
それを強いる今回の資格創出には疑問しか感じないのです。


耐震偽装問題に対する有効な再発防止策を作るには、
 現実の建築士がおこなっている仕事の範囲や責任や内容を知ること
からはじめる必要があるのではないでしょうか。

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